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大塚製薬株式会社

2011年5月17日

企業

大塚製薬
結核への取り組みを広く世界に発信する拠点として
大塚S.A. スイス・ジュネーブから活動開始

Dr. Patrizia Carlevaro

大塚製薬株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩本太郎)は、当社の結核への取り組みをグローバルに推進するため、公衆衛生政策およびCSR活動の立案・実行に中心的な役割を担う新たな組織として、スイス・ジュネーブに大塚S.A.を設立し、活動を開始しました。

大塚S.A.の社長には、結核分野のリーダーとして著名かつ経験豊富なパトリシア・カルレヴァロ博士が就任しました。大塚S.A.は、カルレヴァロ博士のリーダーシップのもと、世界中の結核患者さんが抱えている、未だ満たされていない医療上の課題の解決を目指した取り組みを強化してまいります。

大塚製薬 代表取締役社長 岩本太郎は、「大塚製薬は、これまで培ってきた自社の資源と経験を最大限に活用し、世界の人々の健康に真に貢献できる新規性の高い製品を生み出すため、日々事業を行っています。大塚S.Aの設立は、結核の撲滅を目指し、様々な機関と密に連携をとってきた当社の取り組みの一環であり、自然な流れといえます。保健分野において著名で、強いリーダーシップを発揮してきたカルレヴァロ博士をチームに加え、世界中の治療を必要とする地域へのアプローチを強化していけることを嬉しく思います。」と述べています。

当社は、これまで30年以上にわたり結核分野における研究開発に取り組み、多額の投資を行ってきました。また、結核の発生が高い国々での臨床開発に必要なインフラの構築にも援助を行ってまいりました。

大塚S.A.の社長に就任したパトリシア・カルレヴァロ博士は、「大塚製薬は、世界中の患者さんの健康状態の改善に献身的に取り組み、さらに研究開発への投資を通じて、結核を取り巻く深刻な状況を打破すべく、努力を重ねてきました。大塚製薬の新たな取り組みに参画できることを嬉しく思うとともに、これからも我々のできる活動をひとつひとつ積み重ねていきたいと考えています。」と述べています。

大塚製薬は‘Otsuka-people creating new products for better health worldwide’の企業理念のもと、世界の人々の健康に寄与してまいります。

パトリシア・カルレヴァロ博士について

カルレヴァロ博士は、イーライ・リリー社において国際援助ユニットの長を務めるとともに、The Lilly MDR-TB Partnershipの設立ならびに運営の中心人物として、過去16年にわたり、数々の公立・私立の機関とともに精力的な活動を行ってきました。また、同女史は、公衆衛生に携わる様々な国際機関との長期にわたる良好な関係を構築してきており、世界保健機関(WHO)の科学技術委員会の一員でもありました。それ以前には、ニューヨークにおいて国連児童基金(UNICEF)の必須医薬品ユニットの長を務めています。
多剤耐性結核の撲滅に向けた、資源、専門知識、各種支援策といった包括的なアプローチに加え、カルレヴァロ博士の経験・知識は、大塚製薬の結核撲滅のための活動にとって重要な役割を果たすものになります。

大塚製薬の結核への取り組みについて

大塚製薬は、民間企業で最も、結核治療薬への研究開発に費用を投じています*1。過去約30年にわたり、当社は結核の基礎研究を進め、膨大な数の結核治療薬の候補化合物を合成し、スクリーニングを行ってまいりました。研究の努力は、2002年にひとつの革新的な化合物の発見へとつながり、現在当社は、同化合物の多剤耐性結核(MDR-TB)に対する後期臨床第II相試験を実施しています。

WHO(世界保健機構)の統計では、世界では、約900万人が毎年新たに結核を発症し、開発途上国を中心に約200万人の人々が命を落としています。開発途上国では、結核とHIVの重複感染率の高まりや、薬剤耐性菌のまん延により、状況はさらに深刻化しています。今日、新たに発病する結核の約5%が多剤耐性結核と推定され、世界の結核の克服すべき課題となっています。

  • *1: Treatment Action Group (TAG) and Stop TB Partnership, 2010 Report on Tuberculosis Research Funding Trends, 2005-2009より

本ニュースリリースの掲載情報は、発表当時のものです。