社員の健康

大塚製薬健康宣言

Otsuka-people creating new products
for better health worldwide
世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する

この企業理念の実現には社員一人ひとりの心身の健康が不可欠であるとの認識のもと、経営者として大塚製薬社員およびその家族の健康の維持・増進のための職場環境の整備に努めることを宣言します。

2017年1月
大塚製薬株式会社 代表取締役社長
樋口達夫

2017年1月大塚製薬は健康宣言を行いました。 大塚製薬は、社員一人ひとりが健康に生き生きと働けることが大切だと考え、社員自らが健康について理解し、疾病の予防や健康維持・増進に積極的に取り組めるよう、健康セミナーや運動プログラムの提供など多様な活動を行っています。ここでは主な施策を紹介します。

  1. 1. 社員自らの健康管理の促進

    社員が自ら健康管理を行い、健康意識を高く維持できるよう、30歳以上の社員の人間ドック受診無料期間の設定などにより、積極的な受診を推進しています。さらに、人間ドックで血糖・脂質・血圧の数値において2項目以上が特定保健指導対象数値の社員のうち希望者は、オーダーメイド型の運動プログラムや食事指導を受けられる「大塚ウェルネスプログラム」のサービスも提供しています。

  2. 2. 自らの知見を生かした健康セミナーの実施

    健康セミナーの様子

    大塚製薬では、疾病の治癒から予防、健康の維持・増進まで幅広い製品の展開を行っています。それらの自社製品の研究開発で得られた知見を活かし、社員やその家族向けに「健康セミナー」を実施しています。さらに、ホルモンの変化によりライフサイクルに応じてカラダが変化しやすい女性が、自分自身の身体の変化を知り、その対処方法を学んだり、女性がより働きやすい環境を整えられるよう、女性のみならず男性社員も参加できる「女性の健康セミナー」も実施しています。受講した社員からは「自分自身の身体により向き合えるようになった」「女性の部下だけでなく、家族の健康のことも考えるようになった」といった声も聞かれ、自分や周囲の健康管理の重要性の理解促進に役立っています。

  3. 3. 運動の定着化、食習慣の改善など疾病予防のための多様な活動を実施

    ポカリフレッシュ

    オフィスや工場では、インストラクターの指導のもと、週に1回8分間の体操「ポカリフレッシュ」を実施しています。特に身体を動かすことが多い工場では、整形外科医を講師としたセミナーを開催してロコモティブシンドローム予防の運動を学んだり、地域の方々も参加できるウォーキング大会を開催しています。また、直営で運営している食堂もあり、社員である栄養管理士が健康を気遣うメニューを考案しています。2008年からは毎日のメニューにカロリーや栄養成分も表示し、自分の食事を見える化するなど、栄養バランスも意識できるようにしています。さらに、社内全面禁煙にも取り組んでいます。

施策例

区分 活動項目 内容
健康管理の促進 人間ドック
受診助成
30歳以上は一定期間受診を無料として社員に受診を推進。
また、30歳未満でも婦人科検診等のオプションは追加を無料としている。
その他の検診等の助成 ピロリ菌検査やインフルエンザワクチンの助成を実施。
無料健康相談
「ハロー健康相談24」
24時間健康に関する電話相談が可能な「ハロー健康相談24」のサービスを提供。
大塚ウェルネス
プログラム
人間ドックで血糖・脂質・血圧の数値において、2項目以上が特定保健指導対象数値の社員のうち希望者に、オーダーメイド型の運動プログラムや食事指導もある「大塚ウェルネスプログラム」を提供。
健康維持・増進 健康セミナー開催 自社製品の研究開発で得られた知見を活かし、社員やその家族向けに健康セミナーを開催。
ポカリフレッシュ オフィスや工場でインストラクターの指導のもと、毎週内容が異なる8分間の体操(ポカリフレッシュ)を週に1回実施。
社員食堂での
食事の見える化
直営で運営している食堂があり、社員である管理栄養士が健康を気遣うメニューを考案しているほか、2008年から毎日のメニューにカロリーや栄養成分も表示し、自分の食事を見える化。
禁煙の促進 社内全面禁煙に取組む。
ウォーキング大会開催 一部の工場では定期的に地域の方々も参加できるウォーキング大会を開催。地域交流にも役立っている。
働きやすい
環境の整備
労働災害ゼロへの
取組み
労働災害防止を目的として、整形外科の先生を講師として、ロコモティブシンドローム予防のための運動を学ぶ講習会を工場で開催。
長時間労働の是正 上司が部下の業務時間を適切に管理できるよう、残業は事前申告制となっているほか、一部の事業所ではNo残業デーを1日/週設定、また一部の出張所では、Work Life Balance Day(自分のために「何か」をするため、早く帰る日を自らが決める)を設定し、メリハリのある働き方を推進。