結核は、かつての日本では「亡国病」といわれるほど高いまん延状況を示していました（1943年の結核死亡率は人口十万対235、2010年の約120倍）。戦後は急速に低下し、一時は「結核の流行は終わった」といわれるくらいになりました。ところが1996～1997年にかけて結核患者の発生件数、その人口対率（罹患率）が増加に転じ、その後3年間上昇を続けました。 国も「結核緊急事態宣言」を出し注意を呼びかけました。その後やっと減少傾向に戻りましたが、結核は「再興感染症」として再び注目されるようになりました。 現在の日本の結核罹患率は2010年人口十万あたり18（約5,000人に1人）で、他の先進諸国の数倍の高さ、米国の1970年ごろの水準にあることから、日本は「結核中進国」と位置づけられています（図1）。

こうした「結核再興」の中で新たな問題点がでてきています。

若い世代で結核に対する抵抗力（免疫）をもたない人々が増えたこと、診断の遅れなどによる 集団感染・院内感染が増加しています（図2）。

患者さんが発病するとたちまち重症化したり、重病にならないと診断がつかない場合があります。
しかも、結核と診断されて治療を始めた人の約9%の患者さんがその後結核で命を落とし、そのうち半分は診断後1年以内に亡くなっています（図3）。

最近発病する患者さんの65%が60歳以上です。その最大の要因は、この年齢層の人々の多くが戦前・終戦直後に感染を受けており、さらに加齢に伴うさまざまな健康問題などで結核発病を促していることにあります。

ホームレスをはじめとして社会的に弱い立場にあり、健康管理の機会に恵まれない人たちの発病が目立つようになってきました。