熱中症対策
大塚グループの第4次中期経営計画では、注力する社会課題の1つに「地球環境」を掲げています。気候変動の影響により世界各地で猛暑日や熱帯夜が増加する中、気温上昇に伴う体調管理や暑熱対策といった健康課題への対策が更に重要になっています。
大塚製薬では世界の人々の健康に貢献するという企業理念のもと、科学的根拠に基づく製品の開発とともに、研究開発で得た知見を生かし、自治体や企業、学校などの組織・団体と連携して健康情報 を提供しています。

熱中症対策においては30年以上にわたり、スポーツや学校、暑熱環境下の職場など幅広いシーン・年代を対象に、水分・電解質補給の重要性を伝える啓発活動を実施しています。
47都道府県をはじめ、800以上の 全国の自治体との健康に関する包括連携協定の締結に加え、2023年には環境省初となる熱中症対策推進に関する連携協定を締結するなど、様々なステークホルダーと協働で取り組みを推進しています。

現在では、自治体・学校・企業等を対象とした「熱中症対策アンバサダー®」講座の主催や、学校向け教材「水と健康」の提供など、正しい情報を広く伝えるための仕組みづくりを行っています。
今後もウェルビーイングの実現を目指し、地域や学校における熱中症対策や企業における健康経営等に活用いただける情報提供やサポートを行っていきます。
熱中症予防で重要な鍵は「深部体温の上昇抑制」です。その手段として、①暑熱順化をおこなうこと、②水分・電解質補給、③体内冷却があります。「身体冷却」は、熱中症の根本要因である「深部体温」への直接的アプローチができるため非常に効果的であり、近年注目されている予防策です。プレクーリングは、もともとはスポーツ分野で実践されていましたが、近年は暑熱環境下での作業など職場における熱中症対策においても新たなアプローチとして実践されるようになり、厚生労働省の「STOP!熱中症 クールワークキャンペーン」でも、2021年からプレクーリングの取り組みが追加されています。
WBGT値が高い暑熱環境の下で、作業強度を下げたり通気性の良い衣服を採用したりすることが困難な作業においては、作業開始前にあらかじめ深部体温を下げ、作業中の体温上昇を抑えるプレクーリングも行われており、体表面を冷却する方法と、冷水やアイススラリー(流動性の氷状飲料)を摂取して体内から冷却する方法とがあります。必要に応じて作業開始前や休憩時間中のプレクーリングを検討しましょう。
- ※厚生労働省 令和5年「STOP ! 熱中症 クールワークキャンペーン」
熱中症対策アンバサダー講座の開講

熱中症の発生を防ぐためには、個々で気を付けていくことはもちろんですが、正しい知識をもって熱中症対策をおこなうことができるよう、多くの方々に呼びかけていくことも必要です。
大塚製薬では、自治体・学校・企業等の組織・団体を対象に、熱中症対策の啓発・普及活動をおこなう際に必要な専門的な知識を学んでいただくことができる「熱中症対策アンバサダー講座」を開講しています。
修了された方は「熱中症対策アンバサダー」として認定され、周囲の人々に対する声かけの輪を広げる活動等にお役立ていただいています。
中学校向け教材「水と健康」について

大塚製薬では、熱中症対策に留まらず、カラダと水分の関係、知らず知らずのうちに失われている水分について考え、学んだその日から学生一人ひとりが自身のコンディショニングを実行できるよう、中学校向けの教材を作成しています。
自分のカラダから水分が失われる仕組みや、自身の脱水の確認方法を理解することで、生徒一人ひとりの行動変容を促す内容になっており、主体的に、カラダの水分が生命や健康にかかせないことを学び理解するための教材として活用いただいています。
また日本での熱中症対策の啓発活動のノウハウをもとに、グローバルにおいても各地域に根差した様々な取り組みを実施しており、健康に貢献すべく活動しています。
活動の歴史
大塚製薬はポカリスエット発売当初からさまざまなシーンにおける「水分補給の重要性」の訴求を行ってきました。日本体育協会(現:日本スポーツ協会)「スポーツ活動における熱中症事故対策に関する研究班」の設置を機に、1992年から熱中症を知って防ぐ活動への協力が始まりました。これまでの活動内容をご紹介します。

公益財団法人 日本スポーツ協会 専務理事
森岡 裕策 氏
本会が進めてまいりました熱中症予防啓発活動も30余年が経ち、活動の意義も広く浸透してきたと感じています。しかしながらここ数年来、猛暑の夏が続くようになっており、痛ましい熱中症死亡事故が絶えないことも事実です。「熱中症」は適切な予防措置さえ講ずれば防ぐことができるものです。スポーツ基本法にも謳われているように、安全なスポーツ活動が確保されるよう、本会としても引き続き熱中症予防啓発活動を推進してゆく所存です。
活動の歴史
1992(平成4) |
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1993(平成5) |
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1996(平成8) |
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1997(平成9) |
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1998(平成10) |
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1999(平成11) |
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2000(平成12) |
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2001(平成13) |
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2003(平成15) |
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2004(平成16) |
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2006(平成18) |
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2007(平成19) |
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2008(平成20) |
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2010(平成22) |
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2011(平成23) |
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2012(平成24) |
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2013(平成25) |
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2014(平成26) |
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2015(平成27) |
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2016(平成28) |
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2017(平成29) |
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2018(平成30) |
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2019(令和1) |
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2020(令和2) |
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2021(令和3) |
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2022(令和4) |
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2023(令和5) |
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- ※日本体育協会(現:日本スポーツ協会)の活動