ニュースリリース

大塚製薬株式会社

2010年6月7日

医薬関連事業

大塚製薬 医療用医薬品の情報提供ツールとして
多機能情報端末「iPad™」を7月より1,300台導入

大塚製薬株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩本 太郎)は、医療用医薬品の新たな情報提供ツールとして、多機能情報端末「iPad™」を1,300台導入し、全MR(医薬情報担当者)に配布します。対面での医療関係者向けの製品説明用資料やMRの自己学習用の教材として、アジア諸国、北米、欧州に展開する大塚製薬の社員をネットワーク化し、常にアップデートされた最新情報の携帯が可能になります。
「iPad」導入にあたっては、ソフトバンクグループと連携し、より質が高く効率的な情報提供を実現すべく、快適な通信環境の構築を行い、7月から随時導入を進めてまいります。

「iPad」は、起動が早く、軽量、かつ画面が大きいなど、医薬品の情報提供の場面に適した、利便性を高める多機能情報端末として、さまざまな特長を兼ね備えています。今回の「iPad」導入によって、日々多忙な業務に携わる医療関係者に、タッチパネル上の操作により、瞬時にビジュアル化された書籍や動画を通して、対話型プレゼンテーションを充実することができます。また、ネットワークとの連動により、MRが常にアップデートされた最新情報を携帯することが可能になります。

これまで当社では、製品情報資料や論文など紙資料を用いた情報提供を行うとともに、ウェブサイトを通じさまざまなコンテンツを発信してまいりました。この度、新たなツールとして「iPad」を導入することで、MRの情報提供活動の質とスピードの向上を目指してまいります。また今後、情報提供を世界同時に実現できるツールとして、グローバルに活用することも検討しております。

「iPad」の導入にあたり、大塚製薬株式会社 代表取締役社長 岩本 太郎は、「医薬品の情報提供における環境が変わる中、製薬会社に求められる情報提供の質・スピードへの期待は、以前にも増して高くなっています。個々の患者さんの治療に役立てて頂くため、適切な情報を即時に正確に提供することは、製薬会社の使命です。『iPad』を実現のためのひとつのツールとして、世界中の患者さんの治療に貢献できる適切かつ最新の情報提供・収集に努めてまいります。」と述べています。

大塚製薬は‘Otsuka-people creating new products for better health worldwide’の企業理念のもと、世界の人々の健康に寄与してまいります。

「iPad」 導入予定概要

*「iPad」は、Apple Incの登録商標です。

本ニュースリリースの掲載情報は、発表当時のものです。