大塚製薬株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岩本太郎）は、9月末に「環境社会報告書2008」を発行いたしました。

今回の「環境社会報告書2008」より環境影響の報告範囲を拡大しました。

1. 赤穂研究所、大津栄養製品研究所、藤井記念研究所の情報を追加。
2. 「連結対象企業の取り組み」として、株式会社大塚製薬工場、大鵬薬品工業株式会社、大塚ベバレジ株式会社、大塚テクノ株式会社、イーエヌ大塚製薬株式会社、大塚倉庫株式会社、大塚包装工業株式会社の環境情報を紹介。

また、新たに2013年度長期環境目標を設定し、掲載しました。

報告書の対象期間である2007年度はCO₂排出量が売上原単位で1990年度比21%削減、総量では1990年度比12%増加となりました。廃棄物の排出抑制は最終処分量を1996年度比92%削減し、再資源化率は99%でした。昨年度までの徳島ワジキ工場、徳島板野工場に引き続き2007年度は佐賀工場が社内基準（再資源化率99%以上）によるゼロエミッションを達成しました。化学物質管理では塩素系有機溶剤の大気排出量を2000年度比55%削減し、PRTR物質^*の大気排出量を2000年度比67%削減しました。また、オフィス部門の取り組みとして、エネルギー使用量削減やエコドライブ運動についての報告もしています。

• ＊ PRTR物質：PRTR法で指定されている環境汚染の恐れがある354物質。

大塚製薬は、生命関連企業として地球環境、地域社会への影響に常に配慮した事業活動を行い、環境問題への取り組みを自主的、積極的に推進します。

大塚製薬は'Otsuka - people creating new products for better health worldwide'の企業理念のもと、世界の人々の健康に寄与してまいります。