サステナビリティ

社員の健康

大塚製薬健康宣言

Otsuka-people creating new products for better health worldwide 世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する この企業理念の実現には、社員一人ひとりの心身の健康が不可欠です。大塚製薬は身体全体を見渡すことができる知識を備えた会社として、社員およびその家族が健康であるだけでなく、その先にある、元気でいきいきと充実した生活を送ることを目指し、健康の維持・増進のための職場環境の整備に努めることを宣言します。 大塚製薬株式会社 代表取締役社長 井上 眞 Otsuka-people creating new products for better health worldwide 世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する この企業理念の実現には、社員一人ひとりの心身の健康が不可欠です。大塚製薬は身体全体を見渡すことができる知識を備えた会社として、社員およびその家族が健康であるだけでなく、その先にある、元気でいきいきと充実した生活を送ることを目指し、健康の維持・増進のための職場環境の整備に努めることを宣言します。 大塚製薬株式会社 代表取締役社長 井上 眞

大塚製薬は、社員一人ひとりが健康で生き生きと働き、自身の能力を最大限に発揮することが、社員と会社の成長及び社会貢献につながると考え、健康経営を推進しています。トータルヘルスケア企業として、健康の大切さを映し出した健康宣言を行い、自社で有する様々な健康情報や資産を活用し、社員のヘルスリテラシー向上のための健康セミナーや運動プログラムの提供など多様な活動を行っています。

目標と注力領域

当社は、健康経営の推進による「生産性向上」のため、社員の健康維持増進、健康管理の促進および働きやすい環境の整備を行っています。
健康維持増進においては、主な健康指標に対し中長期の数値目標を設定しています。その達成のための注力領域を「運動・栄養・休養」「メンタルヘルスなどの疾患啓発」「女性の健康」「感染症対策」と定め、当社の医療関連事業とニュートラシューティカルズ関連事業がそれぞれ有する健康関連情報や製品を活用するなど、各部署が連携して社員のヘルスリテラシー向上を通じた健康づくりのための取り組みを行っています。

戦略マップ

健康経営推進体制

健康経営統括責任者のもと、人事部健康管理室と健康経営推進プロジェクトメンバーを運営主体とし、大塚製薬健康保険組合とも連携しながら運営を行っています。各部門長、安全衛生管理者・衛生管理者を中心とした推進メンバーとも連携し、社員が生き生きと働ける環境を目指します。

主な取組内容

健康維持増進

運動・栄養・休養

ポカリフレッシュ(8分間のリフレッシュ体操)

従来はオフィスや工場において週1回リフレッシュ体操を実施しておりましたが、工場においては、朝礼でモニターを見ながら皆で体操を行い、リモートワーク中の社員は在宅にて体操を行うなど、出社でも在宅でも実施できる方法に変更いたしました。また、アーカイブ動画はイントラネットでいつでも確認できるので、社員や家族が自宅でも実施可能となりました。仕事中のリフレッシュだけでなく運動習慣づくりのきっかけにもなっています。2021年からは体操の方法やインストラクターからのメッセージなどを掲載したメルマガも配信。2022年4月には新入社員と先輩社員をオンラインで繋ぎ、祝福メッセージを贈りながら一緒に体操する企画を実施し、コミュニケーションのツールとしても活用しています。

エクササイズをする新入社員と先輩社員
工場内各所での実施風景(1)
工場内各所での実施風景(2)
工場内各所での実施風景(3)

社員による健康情報動画配信

運動・栄養・睡眠など、健康づくりに関する情報や自社製品の研究開発で得られた知見、および自社製品の特長を担当社員が解説する動画を作成し、各担当社員の活動や健康情報の発信を行っています。アーカイブ動画をイントラネットでいつでも確認でき、日々の健康づくりに活用しています。

バーチャル企画 「ポカリスエット ラン&ウォーク」

スマホアプリを使用し世界中どこからでも参加できるバーチャルラン企画に、当社社員も2021年から参加しています。2023年からはウォーキングを含めた運動を対象として実施し、国内外グループ社員が参加しました。実施前にリモートでのミーティングを開催し、大塚製薬陸上競技部所属の日本代表選手や監督・コーチとの交流も行いました。実施期間中はスマホアプリ上で社員同士が互いに交流しながら、運動を継続しました。
当企画は運動習慣づくりのきっかけとなるとともに、国内外グループ社員間のコミュニケーション促進にも繋がっています。

ポカリスエット ラン&ウォーク 2024年開催
社員の声:

「運動習慣が途切れていたので、良いきっかけになりました。皆さんのラン&ウォークの記録に励まされました。」

「ラン&ウォークを通して、普段接することのできないグループ会社の方々とのつながりができ、大変楽しく参加させていただきました。健康意識も高めることができ、仕事の後に運動するモチベーションが上がりました。」

「部内でまたイベントをすることができて、つながりを感じることができました。また、今回のミーティングは大会の感動が冷めやらぬ中で選手のお話を伺うことができ、貴重な時間でした。」

メンタルヘルスなどの疾患啓発

専門家による社員対象WEBセミナー

社員のネットワークを生かし、各分野の第一人者と呼ばれている医師や専門家による社内WEBセミナーを実施しています。事前にアンケートを実施することにより、社内の状況に応じた内容でご講演いただくなど、実態把握と改善のための情報提供に力を入れています。

【2023年実施状況】
延べ参加人数 2,408名
【セミナー後のアンケート】
満足と回答した率の平均 95%
今後に活かせると回答した率の平均 89%
セミナー名 参加人数 満足と回答 今後に活かせると回答
2023/2 頭痛セミナー 236 92% 82%
2023/3 女性の健康セミナー 308 99% 95%
2023/4 アトピー性皮膚炎セミナー 327 98% 95%
2023/5 メンタルヘルスセミナー 450 98% 89%
2023/6 栄養とメンタルヘルスセミナー 323 85% 81%
2023/7 栄養セミナー 206 93% 93%
2023/9 睡眠セミナー 322 96% 90%
2023/11 アルコールセミナー 236 100% 92%
社員の声:
【睡眠セミナー感想】

睡眠の重要性について、科学的な根拠を示したうえでの説明が分かりやすく、自身の睡眠についてもしっかりと見直そうと思えた。

権威のある先生のご講演を聞く機会は少ないので、大変勉強になった。

コロナ禍において部下の様子も気がかりでしたので,見ていない部下にも動画の視聴を勧めようと思います

【メンタルヘルスセミナー感想】

自分自身の心との向き合い方、相手との向き合い方についてとても参考になった。

ストレス警報が出るタイミングが理解でき、頑張りすぎなくて良いとわかり、ストレスが軽減できた。

女性の健康

女性の健康セミナー

ホルモンの変化によりライフサイクルに応じてカラダが変化しやすい女性が、自分自身の身体の変化を知り、その対処方法を学んだり、女性がより働きやすい環境を整えられるよう、女性のみならず男性社員も参加できる「女性の健康セミナー」も実施しています。2022年には、「女性の健康とプレゼンティーイズム」をテーマにセミナーを開催しました。参加した男女の97%が〔大変満足〕、〔満足〕と回答。約90%の社員がプレゼンティーイズムを意識すると思うと回答し、行動変容のきっかけにも繋がりました。
また、半数以上の社員が更年期障害について学びたいという回答があり、今後の活動に取り入れています。

婦人科産業医の健康相談

2022年4月より婦人科産業医による女性の健康相談窓口を設置いたしました。

女性がいきいきと活躍するために

自身で対処することが、当たり前になることを目指して活動を行っています。

女性特有の健康課題に対する意識向上のために
社内教育の対象者 2024年参加率 2023年参加率
女性社員対象 96% 82.9%
管理職対象 86.8% 74.9%
全社員対象 97% 83.6%

ヘルスリテラシーに関する指標 2024年度調査

生産性維持・向上のため、社内健康活動への参加や自身で対応を行った

感染症対策

新型コロナウイルス感染防止対策

安心して働ける職場環境提供のひとつとして、社員とその家族、関係企業の社員などを対象に全国で職域接種によるワクチン接種を推進し、接種時や、翌日を公休とするなど接種し易い環境を整えました。また、感染拡大の予防のため、感染時の対応をマニュアル化し、各事業所にて迅速な対応を行っています。

その他の感染症対策

インフルエンザ予防接種費用の会社負担や、感染症報告のフロー共有など、その他の感染症の感染拡大防止にも力を入れています。

健康管理の促進

健康に関する各種調査や健康診断の結果に基づき、受診喚起や生活習慣改善へのアドバイス、社員対象企画の参加促進などの働きかけを行います。これにより、社員が自ら健康管理を行い、健康意識を高く維持できることを目指します。

メンタルヘルス対策

メンタルヘルスに関する情報提供や、不調者への対応、ラインケア教育など予防から復職後のサポートまでトータル的に実施しています。
予防については、ストレスチェックを実施し、集団分析結果による職場環境の調整を行うなど、組織的な取り組みも行っています。

産業医・医療職による相談対応

定期健康診断結果による面談、メンタル不調者への相談対応、高ストレス者面談、長時間残業者面談、海外赴任前後の面談など行うほか、メンタル疾患による長期のお休みをした社員に対しては、復帰プログラムとして、定期的に精神科産業医による面談、医療職による相談対応などを行いながら、復帰後6ヶ月を目安に通常業務に戻れるようにサポートを行っています。

    目標 2024年 2023年 2022年 2021年
ストレスチェック受検率   100%   97.0% 96.4% 97.9%
高ストレス者率   6.5%   8.28% 7.46% 7.09%
傷病による休職者率   0.3%   0.54% 0.41% 0.42%
アブセンティーイズム 対象者数     5,924名 5,841名 5,775名
社員1名あたりの傷病休職・欠勤日数 0.6日   0.96日 0.97日 0.76日
プレゼンティーイズム 回答者数(回答率)     3,934名(68.2%) 4,402名(71.4%)
Wfun 13点以下(問題なし)の割合 60%   51.2% 53.2%
ワークエンゲージメント 回答者数(回答率)   5,628名(96.3%) 5,592名(97.0%)
新職業性ストレス簡易調査 ワークエンゲージメント10段階評価(10が最高) 8 6.7 6.7

大塚ヘルスアップチャレンジ

生活習慣病予防のため、運動習慣、飲酒、喫煙などの課題を抱えている社員に対して医療職より積極的にはたらきかけを行い、生活習慣の改善を目指します。
2025年の健康診断結果により目標達成を目指します。

目標 2025年目標 2023年 2022年 2021年 2020年
健康診断受診率 100% 100% 99.8% 99.8% 99.9% 99.1%
適正体重維持者率 80%以上 70% 68.5% 68.6% 68.1% 67.4%
喫煙率 0% 12% 15.7% 16.9% 17.8% 18.3%
運動習慣者比率 50% 35% 33.4% 31.5% 30.3% 28.3%
睡眠により十分な休養が取れている人の割合 80%以上 80% 71.1% 73.1% 73.6% 73.7%
飲酒習慣者率 10%未満 10% 16.8% 16.0% 15.0% 17.1%
精密検査受診率 100% 70% 68.9% 64.1% 67.3%

PDCAサイクルを回しながら健康施策の見直しを行い、より良い施策への改善を行っていきます。

人間ドック等の受診推進

30歳以上の社員の人間ドックを一割負担で受診できるようにするなど、積極的な受診を推進しています。人間ドック以外でも、法定項目に加え、腎機能検査、HbA1c、便潜血を必須項目にしており、また、胃がん検診、婦人科検診のオプションの追加を無料としています。その他、ピロリ菌検査についても助成しています。

働きやすい環境の整備

各社員が自身の能力を最大限に発揮し、健康で生き生きと働くために、職場環境の整備を進めています。特に、新しい生活様式に伴い大きく変わった働き方に対応するため、オフィス環境の整備やリモートワークとの両立、社内SNS導入による社員間コミュニケーション促進等、新たな取組を積極的に推進しています。

多様な働き方への対応

出社とリモートワークとの両立を目指し、出社せず在宅でも業務を確実に遂行できるよう、在宅勤務制度を2020年に変更し、在宅勤務により発生する費用の補助を行っています。出社や在宅勤務と組み合わせることで通勤や長時間労働などによる心身の負担を減らし、集中しやすさや異なる部署の社員との交流、余暇時間の活用などによるワークライフバランスの是正にも繋がるなど、健康に働くための仕組みとして運用しています。

フリーアドレス

リモートワークの浸透に伴い出社人数が低下する中、出社時における社内コミュニケーション促進のため、2022年よりフリーアドレスを導入しています。併せてコミュニケーションエリアも設けることで、部署や立場を越えた交流により新しいアイデアの創出に繋がるほか、省スペース化・整理整頓・ペーパーレス化の促進による働きやすい職場環境づくりを進めています。

保養所、社員食堂

当社社員および家族が利用できる保養所として、自社運営を含む4施設を整備しています。また、各工場の社員食堂では摂取カロリーや栄養バランスを考慮した食事メニューを選択できるよう整備しています。

社内SNSの導入

リモートワークで直接会えない中でも社員間コミュニケーションを継続・促進するため、社内SNSを2021年6月から導入しています。業務や健康に関する情報以外にも、身近な話題や気づきなどを、社員がそれぞれ発信し、カジュアルでフラットな交流が行われています。趣味や関心が共通する人が集まるコミュニティも次々に生まれ、部門や世代を越えた新しいコミュニケーションのプラットフォームとなっています。

社員の声:

社内SNSで知り合った方と実際お会いすると、いきなり話がはずみます。

ここで生まれた交流と人脈が、業務に関する部署を越えた相談にも繋がると思います。

多様な事業を展開している当社において、他の人の仕事も垣間見え、視野が広がります。

長時間労働の是正

上司が部下の業務時間を適切に管理できるよう、残業は事前申告制となっているほか、一部の事業所ではNo残業デーを1日/週設定、また一部の出張所では、Work Life Balance Day(自分のために「何か」をするため、早く帰る日を自らが決める)を設定し、メリハリのある働き方を推進し、2023年の平均残業時間は4.8時間となっています。

相互理解への取り組み

こころのサポーター:正しい知識と理解に基づき、傾聴のスキルを学び、家族や同僚等など身近な人に対しての理解を深めることを目的として、厚生労働省が実施している「こころのサポーター養成講座」を一部の事業所で実施しました。
参加者からは、こころの不調は誰にでも起こることであり、傾聴の大切さや、変化に気づくことの大切さなど学ぶことができ、今回学んだ事を社内でも活かしていきたいという意見が多く出ました。

認知症サポーター:認知症に対する正しい知識や理解を深めるため、厚生労働省が取り組んでいる認知症サポーター養成講座を、一部の事業所で実施しています。大塚製薬では認知症に関する社内教育にも力をいれており、社内介護セミナーや健康セミナーでも認知症について学んでいます。

労働安全衛生・
リスクマネジメント

労働安全衛生マネジメントシステム(OSHMS*1)の構築・運用

大塚製薬では企業活動に伴って生じる危険性や有害性等のリスク管理を行っています。国内8工場および8研究拠点では OHSAS18001*2 に準じたマネジメントシステムを構築・運用することで、事業者が労働者の協力の下に「計画(Plan)-実施(Do)-評価(Check)-改善(Act)」のPDCAサイクルによる一連の過程を定めています。継続的な安全衛生管理を自主的に進めることにより、労働災害の防止と労働者の健康増進、さらには快適な職場環境を形成し、事業場の安全衛生水準の向上により継続的な改善を図っています。
また、OSHMS を利用してリスクアセスメントを実施し、危険源の特定、リスク評価を行っています。さらに、法的に実施が義務化されている化学物質のリスクアセスメントについては生産部門および研究部門の全事業場で実施済みです。今後のリスクアセスメント対象物質の追加に関しても化学物質管理者を全事業場で選任し、保護具着用管理責任者と協力しながら化学物質に対する自律的なリスク管理を推進していきます。
ここでは生産部門 OSHMS の安全管理組織・推進体制を例として掲載しています。

  1. *1OSHMS:労働安全衛生マネジメントシステム(Occupational Safety and Health Management System)
  2. *2OHSAS18001:国際コンソーシアムによって策定された OSHMS の国際認証規格(Occupational Health and Safety Assessment Series 18001)

労働安全衛生に関するコミュニケーション(安全衛生委員会)

大塚製薬の生産部門および研究部門では法的な要件に基づいた従業員50人以上の全事業場のみならず、50人未満の事業場を含め安全衛生委員会を毎月開催しています。労働安全衛生の視点からの職場巡視も労働安全衛生法に従って実施し、作業管理、作業環境管理、健康管理、労働時間管理等、労働安全衛生教育を適切に展開させるために必要な活動を行い、労働環境の改善につなげています。

労働災害の発生状況

労働災害
発生件数
  2019 2020 2021 2022 2023
休業1日以上 5 4 5 0 4
死亡災害 0 0 0 0 0
労働災害
度数率*3
  2019 2020 2021 2022 2023
大塚製薬 0.50 0.40 0.49 0.00 0.36
化学工業 0.94 0.93 1.07 1.16 1.04
全産業 1.80 1.95 2.09 2.06 2.14
  1. *3度数率=労働災害による1日以上の休業を伴う死傷者数÷延べ実労働時間×1,000,000。化学工業、全産業のデータは、厚生労働省が実施した「労働災害動向調査」過去5年分から引用。
    https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/44-23.html
労働災害
強度率*4
  2019 2020 2021 2022 2023
大塚製薬 0.01 0.01 0.01 0.00 0.01
化学工業 0.02 0.03 0.02 0.06 0.03
全産業 0.09 0.09 0.09 0.09 0.09
  1. *4強度率=労働災害による労働者の労働損失日数÷延べ実労働時間×1,000。化学工業、全産業のデータは、厚生労働省が実施した「労働災害動向調査」過去5年分から引用。
    https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/44-23.html

転倒災害防止を目的とした機能テストおよび機能改善プログラム

大塚製薬の生産部門および研究部門では「エイジフレンドリーガイドライン」*5を参考に、転倒労災防止や健康増進を目的として「JFEスチール式安全体力®機能テスト」*6を実施しています。
2024年は、国内8工場の社員に対してJFEスチール式安全体力®機能テストを実施しました。対象者は30歳以上の社員、契約社員、派遣社員、および30歳未満の希望者でした。対象者の約89%が実際に参加し、そのうち96%が30歳以上でした。参加者全員に「診断書」、さらに評価レベルの低い参加者には「機能改善プログラム(DVD付)」を配布しました。自身の運動機能を客観的に把握でき、課題が明らかになることから、体調管理や運動習慣を身につけるきっかけにもなっています。今後もJFEスチール式安全体力®機能テストを継続することにより、従業員の安全と健康確保につなげたいと考えています。

  1. *5厚生労働省「エイジフレンドリーガイドライン」リーフレット
    https://www.mhlw.go.jp/content/11300000/000815416.pdf
  2. *6第一学習社「JFEスチール式安全体力®機能テスト」
    https://www.daiichi-g.co.jp/pr/jfetest/
機能テスト実施会場の様子

徳島事業所内で協業する企業を招き安全衛生情報交換会の開催

大塚製薬と協力企業との相互理解を進めるため、2005年から毎年100社以上に対する会議案内を送付し、大塚製薬と協力企業との相互理解を進めるため、安全衛生情報交換会を開催しています。参加した協力企業と安全衛生の取組を共有し、労働災害防止に向けた意識の高揚を図っています。

近年のテーマ
2019年 第15回 働き方改革元年での安全衛生活動~生産性向上と健康経営に貢献する~
2020年 第16回 新しい生活様式の中でのストレス対策~如何に向き合い対処するか~
2022年 第17回 新たな化学物質規制を踏まえた自律的な化学物質管理
2023年 第18回 足元をみなおして ~原点回帰:職場災害防止への取り組み~
  • 20、22年はウェビナーで開催。21年は新型コロナワクチン職域接種業務対応のため開催せず
情報交換会会場の様子

サプライヤーの労働安全衛生

大塚製薬では、サプライヤーの労働安全衛生の確保について「大塚グループ サステナブル調達ガイドライン」*7の中で言及しております。具体的には、人権の尊重や安全・衛生的で快適な職場環境の確保や従業員への健康配慮に努めることを要望しています。また「大塚グループサステナブル調達ガイドライン」の内容詳細をサプライヤーの皆さまにご理解いただくことを目的として毎年説明会を行っており、ガイドラインの趣旨に賛同いただいたサプライヤーの皆さまからは同意書を頂いております。今後も大塚製薬はサプライヤーの皆さまとともに労働安全衛生に配慮した取り組みを続けてまいります。

  1. *7 大塚グループサステナブル調達ガイドライン(サプライヤー向け)
    https://www.otsuka.com/jp/csr/society/quality/pdf/procurement_guidelines_jp.pdf

認定・表彰

健康経営優良法人~ホワイト500~
経済産業省が設計する健康経営優良法人認定制度は、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業などを顕彰表彰する制度で、2017年に開始されました。
当社は大規模法人~ホワイト500~として2017年以降8年連続で認定されています。
スポーツエールカンパニー
スポーツ庁では、従業員の健康増進のためにスポーツ活動の支援や促進に向けた積極的な取り組みを実施している企業を「スポーツエールカンパニー」として認定しています。当社は2017年の当制度創設以来7年連続で認定されており、「シルバー認定」となりました。
東京都スポーツ推進企業
東京都では、社員のスポーツ活動の促進に向けて優れた取り組みやスポーツ分野における支援を実施している企業等を「東京都スポーツ推進企業」として認定しており、当社は2015年から9年連続で認定されています。