トータルヘルスケアカンパニーの一員として、先ずは自身の健康意識を高め、社内の健康経営について学ぶ機会として入社時に健康教育を行っています。大塚製薬健康保健組合と連携して取り組むコラボヘルスとしても取り組んでいます。

STEP1

• 大塚製薬の健康経営について学ぶ

STEP2

• 大塚製薬健康保健組合について学ぶ
• ウォーキング、e-ラーニングなどのイベントに参加

社員のネットワークを活かし、各分野で活躍する医師や専門家による社内WEBセミナーを実施しています。事前にアンケートを実施することにより、社内の状況に応じた内容でご講演いただくなど、実態把握と改善のための情報提供に力を入れています。

【2025年度セミナー実施】

「知って、気づいて、相談して、対処する」ということが自然にできるように、女性社員の意識は勿論、全社員の意識を高める取り組みを行っています。
女性の健康に関する社内セミナーなど「知って・気づく」機会の提供、「婦人科産業医の「相談窓口」の開設、「対処する」ための各種実践プログラムの実施や自社製品の補助を行っています。さらに、生理で辛い時や更年期症状の治療時、不妊治療や性別適合手術など男女問わず利用できるセルフケア休暇という制度を設けています。

専門家によるメンタルヘルスに関するセミナーの提供や、希望者へのカウンセリング実施、セルフケア教育や管理職へのラインケア教育などの予防に関する取り組みや、長期療養からの復職後のサポートまで包括的に実施しています。
ストレスチェック集団分析結果を活用して、人事部と各部署の所属長との職場環境改善を目的とした面談を実施するなど、組織的な取り組みも行っています。

大塚製薬では企業活動に伴って生じる危険性や有害性等のリスク管理を行っています。国内9生産部門および9研究部門では OHSAS18001^*2 に準じたマネジメントシステムを構築・運用することで、事業者が労働者の協力の下に「計画（Plan）－実施（Do）－評価（Check）－改善（Act）」のPDCAサイクルによる一連の過程を定めています。継続的な安全衛生管理を自主的に進めることにより、労働災害の防止と労働者の健康増進、さらには快適な職場環境を形成し、事業場の安全衛生水準の向上により継続的な改善を図っています。
また、OSHMS を利用してリスクアセスメントを実施し、危険源の特定、リスク評価を行っています。さらに、法的に実施が義務化されている化学物質のリスクアセスメントについては生産部門および研究部門の全事業場で実施済みです。今後のリスクアセスメント対象物質の追加に関しても化学物質管理者を全事業場で選任し、保護具着用管理責任者と協力しながら化学物質に対する自律的なリスク管理を推進していきます。
ここでは生産部門 OSHMS の安全管理組織・推進体制を例として掲載しています。

大塚製薬の生産部門および研究部門では法的な要件に基づいた従業員50人以上の全事業場のみならず、50人未満の事業場を含め安全衛生委員会を毎月開催しています。労働安全衛生の視点からの職場巡視も労働安全衛生法に従って実施し、作業管理、作業環境管理、健康管理、労働時間管理等、労働安全衛生教育を適切に展開させるために必要な活動を行い、労働環境の改善につなげています。

大塚製薬の生産部門および研究部門では2026年4月に施行された改正労働安全衛生法を踏まえた「高年齢者の労働災害防止のための指針（エイジフレンドリー指針）」^*5を参考に、転倒労災防止や健康増進を目的として「JFEスチール式安全体力®機能テスト」^*6を実施しています。
2025年には、生産部門の社員に対してJFEスチール式安全体力®機能テストを実施しました。30歳以上の社員・契約社員・派遣社員に加え、30歳未満の希望者も参加対象とし、受検者の94%が30歳以上でした。参加者全員に診断結果をまとめた「診断書」、さらに一定の改善が推奨される参加者には「機能改善プログラム」を提供しました。これにより、自身の運動機能を客観的に把握し、課題を認識することで、日常的な体調管理や運動習慣の定着につなげています。
また、課題への対策として、改善メールサポートを3か月間（全6回）、2週毎に配信を行い、改善プログラム等の取り組みを実施することにより、身体機能の維持、改善に繋がっています。さらに、2026年度からは新たな取り組みとして、身体機能や転倒リスクを評価できるStA²BLE^*7を導入し、転倒災害の予防や健康保持増進に向けた取り組みを強化しています。
今後もJFEスチール式安全体力®機能テストおよびStA²BLEの活用を継続することにより、従業員の安全確保と健康の維持・増進に取り組んでいきます。

大塚製薬と協力企業との相互理解を進めるため、2005年から毎年100社以上に対する会議案内を送付し、大塚製薬と協力企業との相互理解を進めるため、安全衛生情報交換会を開催しています。参加した協力企業と安全衛生の取組を共有し、労働災害防止に向けた意識の高揚を図っています。

大塚製薬では、サプライヤーの労働安全衛生の確保について「大塚グループ サステナブル調達ガイドライン」^*7の中で言及しております。具体的には、人権の尊重や安全・衛生的で快適な職場環境の確保や従業員への健康配慮に努めることを要望しています。また「大塚グループサステナブル調達ガイドライン」の内容詳細をサプライヤーの皆さまにご理解いただくことを目的として毎年説明会を行っており、ガイドラインの趣旨に賛同いただいたサプライヤーの皆さまからは同意書を頂いております。今後も大塚製薬はサプライヤーの皆さまとともに労働安全衛生に配慮した取り組みを続けてまいります。

新型コロナウイルスを含めた感染症については、感染拡大予防のため、感染症報告のフローや、感染時対応マニュアルを作成し、各事業所にて迅速な対応ができるように整えています。
インフルエンザ予防接種費用を会社で負担するなど、感染症予防にも力をいれています。

災害対策の１つとして、医療職による健康の観点からの災害対策情報を発信しています。
普段からの備えとしてだけでなく、災害発生時に速やかに活用できるように常に社内ホームページに掲載し、災害発生時に活用しています。

出社とリモートワークとの両立を目指し、出社せず在宅でも業務を確実に遂行できるよう、在宅勤務制度を2020年に変更し、在宅勤務により発生する費用の補助を行っています。出社によるコミュニケーションの促進やリモートワークによる集中しやすさなど、利点を生かした働き方によるパフォーマンスの向上を図り、介護や育児などを行っている社員のためのワークライフバランスという観点や、休息時間の確保など、健康に働くための仕組みとしても運用しています。

半数以上のオフィスでフリーアドレスを導入しています。出社に加えて在宅でのリモートワークを選択可能にするなど、社員が働きやすい環境づくりを進めています。

当社社員および家族が利用できる保養所として、自社運営を含む4施設を整備しています。また、各工場の社員食堂では摂取カロリーや栄養バランスを考慮した食事メニューを選択できるよう整備しています。

業務や健康に関する情報以外にも、身近な話題や気づきなどを、社員がそれぞれ発信し、カジュアルでフラットな交流が行われています。趣味や関心が共通する人が集まるコミュニティや社員同士の繋がりが自然に生まれる新たな企画により、部門や世代を越えたコミュニケーションのプラットフォームとして活用されています。

上司が部下の業務時間を適切に管理できるよう、残業は事前申告制となっているほか、一部の事業所ではNo残業デーを1日／週設定、また一部の出張所では、Work Life Balance Day（自分のために「何か」をするため、早く帰る日を自らが決める）を設定し、メリハリのある働き方を推進しています。

年に2回事業所対抗ウォーキングイベントを実施し、優勝事業所名で事業所所在地の自治体へ大塚製薬のニュートラシューティカルズ関連事業製品を寄付する取り組みを行っています。
寄付した製品は、自治体で実施する健康イベント、高齢者の熱中症対策、高校生の部活動などに活用いただいています。