生産性維持・向上のため、社内健康活動への参加や自身で対応を行った

メンタルヘルスに関する情報提供や、不調者への対応、ラインケア教育など予防から復職後のサポートまでトータル的に実施しています。
予防については、ストレスチェックを実施し、集団分析結果による職場環境の調整を行うなど、組織的な取り組みも行っています。

大塚ヘルスアップチャレンジ

生活習慣病予防のため、運動習慣、飲酒、喫煙などの課題を抱えている社員に対して医療職より積極的にはたらきかけを行い、生活習慣の改善を目指します。
2025年の健康診断結果により目標達成を目指します。

	目標	2025年目標	2023年	2022年	2021年	2020年
健康診断受診率	100%	100%	99.8%	99.8%	99.9%	99.1%
適正体重維持者率	80%以上	70%	68.5%	68.6%	68.1%	67.4%
喫煙率	0%	12%	15.7%	16.9%	17.8%	18.3%
運動習慣者比率	50%	35%	33.4%	31.5%	30.3%	28.3%
睡眠により十分な休養が取れている人の割合	80%以上	80%	71.1%	73.1%	73.6%	73.7%
飲酒習慣者率	10%未満	10%	16.8%	16.0%	15.0%	17.1%
精密検査受診率	100%	70%	68.9%	64.1%	67.3%	－

PDCAサイクルを回しながら健康施策の見直しを行い、より良い施策への改善を行っていきます。

出社とリモートワークとの両立を目指し、出社せず在宅でも業務を確実に遂行できるよう、在宅勤務制度を2020年に変更し、在宅勤務により発生する費用の補助を行っています。出社や在宅勤務と組み合わせることで通勤や長時間労働などによる心身の負担を減らし、集中しやすさや異なる部署の社員との交流、余暇時間の活用などによるワークライフバランスの是正にも繋がるなど、健康に働くための仕組みとして運用しています。

リモートワークの浸透に伴い出社人数が低下する中、出社時における社内コミュニケーション促進のため、2022年よりフリーアドレスを導入しています。併せてコミュニケーションエリアも設けることで、部署や立場を越えた交流により新しいアイデアの創出に繋がるほか、省スペース化・整理整頓・ペーパーレス化の促進による働きやすい職場環境づくりを進めています。

当社社員および家族が利用できる保養所として、自社運営を含む4施設を整備しています。また、各工場の社員食堂では摂取カロリーや栄養バランスを考慮した食事メニューを選択できるよう整備しています。

リモートワークで直接会えない中でも社員間コミュニケーションを継続・促進するため、社内SNSを2021年6月から導入しています。業務や健康に関する情報以外にも、身近な話題や気づきなどを、社員がそれぞれ発信し、カジュアルでフラットな交流が行われています。趣味や関心が共通する人が集まるコミュニティも次々に生まれ、部門や世代を越えた新しいコミュニケーションのプラットフォームとなっています。

上司が部下の業務時間を適切に管理できるよう、残業は事前申告制となっているほか、一部の事業所ではNo残業デーを1日／週設定、また一部の出張所では、Work Life Balance Day（自分のために「何か」をするため、早く帰る日を自らが決める）を設定し、メリハリのある働き方を推進し、2023年の平均残業時間は4.8時間となっています。

こころのサポーター：正しい知識と理解に基づき、傾聴のスキルを学び、家族や同僚等など身近な人に対しての理解を深めることを目的として、厚生労働省が実施している「こころのサポーター養成講座」を一部の事業所で実施しました。
参加者からは、こころの不調は誰にでも起こることであり、傾聴の大切さや、変化に気づくことの大切さなど学ぶことができ、今回学んだ事を社内でも活かしていきたいという意見が多く出ました。

認知症サポーター：認知症に対する正しい知識や理解を深めるため、厚生労働省が取り組んでいる認知症サポーター養成講座を、一部の事業所で実施しています。大塚製薬では認知症に関する社内教育にも力をいれており、社内介護セミナーや健康セミナーでも認知症について学んでいます。

大塚製薬では企業活動に伴って生じる危険性や有害性等のリスク管理を行っています。国内8工場および8研究拠点では OHSAS18001^*2 に準じたマネジメントシステムを構築・運用することで、事業者が労働者の協力の下に「計画（Plan）－実施（Do）－評価（Check）－改善（Act）」のPDCAサイクルによる一連の過程を定めています。継続的な安全衛生管理を自主的に進めることにより、労働災害の防止と労働者の健康増進、さらには快適な職場環境を形成し、事業場の安全衛生水準の向上により継続的な改善を図っています。
また、OSHMS を利用してリスクアセスメントを実施し、危険源の特定、リスク評価を行っています。さらに、法的に実施が義務化されている化学物質のリスクアセスメントについては生産部門および研究部門の全事業場で実施済みです。今後のリスクアセスメント対象物質の追加に関しても化学物質管理者を全事業場で選任し、保護具着用管理責任者と協力しながら化学物質に対する自律的なリスク管理を推進していきます。
ここでは生産部門 OSHMS の安全管理組織・推進体制を例として掲載しています。

大塚製薬の生産部門および研究部門では法的な要件に基づいた従業員50人以上の全事業場のみならず、50人未満の事業場を含め安全衛生委員会を毎月開催しています。労働安全衛生の視点からの職場巡視も労働安全衛生法に従って実施し、作業管理、作業環境管理、健康管理、労働時間管理等、労働安全衛生教育を適切に展開させるために必要な活動を行い、労働環境の改善につなげています。

大塚製薬の生産部門および研究部門では「エイジフレンドリーガイドライン」^*5を参考に、転倒労災防止や健康増進を目的として「JFEスチール式安全体力®機能テスト」^*6を実施しています。
2024年は、国内8工場の社員に対してJFEスチール式安全体力®機能テストを実施しました。対象者は30歳以上の社員、契約社員、派遣社員、および30歳未満の希望者でした。対象者の約89％が実際に参加し、そのうち96%が30歳以上でした。参加者全員に「診断書」、さらに評価レベルの低い参加者には「機能改善プログラム（DVD付）」を配布しました。自身の運動機能を客観的に把握でき、課題が明らかになることから、体調管理や運動習慣を身につけるきっかけにもなっています。今後もJFEスチール式安全体力®機能テストを継続することにより、従業員の安全と健康確保につなげたいと考えています。

大塚製薬と協力企業との相互理解を進めるため、2005年から毎年100社以上に対する会議案内を送付し、大塚製薬と協力企業との相互理解を進めるため、安全衛生情報交換会を開催しています。参加した協力企業と安全衛生の取組を共有し、労働災害防止に向けた意識の高揚を図っています。

大塚製薬では、サプライヤーの労働安全衛生の確保について「大塚グループ サステナブル調達ガイドライン」^*7の中で言及しております。具体的には、人権の尊重や安全・衛生的で快適な職場環境の確保や従業員への健康配慮に努めることを要望しています。また「大塚グループサステナブル調達ガイドライン」の内容詳細をサプライヤーの皆さまにご理解いただくことを目的として毎年説明会を行っており、ガイドラインの趣旨に賛同いただいたサプライヤーの皆さまからは同意書を頂いております。今後も大塚製薬はサプライヤーの皆さまとともに労働安全衛生に配慮した取り組みを続けてまいります。