大塚製薬は、「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」の企業理念のもと、「一人ひとりの可能性に向き合うトータルヘルスケアカンパニー」として、世界の人々の健康に貢献することを使命とし、独自の価値を創出し続けてきました。
その根幹には、社会課題の解決と企業の持続的成長を両立させるサステナビリティ経営の考えが据えられています。

今、社会は大きな転換期を迎えています。気候変動や資源制約、人権問題、地政学リスクなど、我々を取り巻く社会課題は複雑に絡み合い、かつ加速度的に変化し解決の糸口が見えにくくなっています。同時に、人々の暮らしや価値観、そして「健康」への意識も大きく変化する中、ヘルスケアに対する社会のニーズは、顕在化した健康課題への対応にとどまらず、身体的・精神的・社会的に満たされた状態＝Well-beingへと進化しています。

大塚製薬は、「健康」を心身の状態だけでなく、生活や社会とのつながりも含めた「トータルヘルスケア」という包括的な概念として捉えています。医療関連事業とニュートラシューティカルズ（NC）関連事業という2つの領域による、疾病の診断・治療から日々の健康維持・増進までを支える製品・サービスを展開し、ヘルスケアに対する独自のアプローチを実現します。この「トータルヘルスケア」の考え方を基盤に、変化する健康ニーズや社会課題に対して自ら問いを立て、真正面から向き合い、社会全体のWell-beingと持続可能な未来の実現へ挑戦します。

大塚製薬は、社員一人ひとりの問いと行動を原動力に、ガバナンスを強化し、ステークホルダーと共に価値を創造し続けます。
そして長期的な企業価値と社会の持続可能性を両立させ、世界の人々の健康と未来を支える「なくてはならない企業」を目指してまいります。

国連グローバル・コンパクトは、企業が社会の良き一員として行動し、持続可能な成長を実現するための世界的な枠組み作りに参加する自発的な取り組みであり、署名する企業・団体は、人権の保護、不当な労働の排除、環境へ の対応、腐敗の防止に関わる 10 の原則について、支持、実践することが求められている。
大塚グループは、2016年に署名。

Women's Empowerment Principles（WEPs）は、女性のエンパワーメントに自主的に取り組む企業の行動原則。大塚グループは、2017年に署名。

気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）は、気候変動がもたらすリスクおよび機会の財務的影響を把握し開示することを目的に金融安定理事会（FSB）により設立され、2017年に自主的な情報開示のあり方に関する提言を公表。大塚グループは、2021年にTCFD提言に賛同を表明。

企業が事業活動で使用する電力を100％再生可能エネルギーにすることを目指す、国際的なイニシアチブ。大塚グループは、2022年に加盟。