熱中症対策
児童・生徒を対象とした取り組み
児童・生徒達に分かりやすく伝える出張講座
大塚製薬では、社員が学校や施設などに直接出向き、「スポーツ活動中の水分補給」「からだ作りと栄養」といったテーマで熱中症の知識や対策などを多くの生徒に伝えています。各学校や団体の要望をもとに、生徒達に最も適した内容となるよう社員が工夫し、スライドや映像・紙芝居を使用した説明会を、授業や全体集会・部活動などの場で実施しています。
また、指導者向けの講座開催の要望も数多く寄せられたことから、地域の有識者(トレーナーやスポーツ栄養士)と協働し、教職員や保護者の方々を対象とした講座も実施しています。
今後も子どもたちが楽しく安全に過ごせるように、指導者や保護者の方々を中心に情報提供していきます。
熱中症を学ぶ教材を制作、学校への無償提供を開始
教育現場においても重要課題の熱中症対策。詳しい教材がなく、多忙を極める教員たちの悩みも聞こえてきました。大塚製薬では、熱中症予防啓発のノウハウを活かし、熱中症を学ぶ教材「汗をとりもどせ!みんなで防ごう、熱中症」を制作。全国の中学校の授業への無償提供を行っています。
現在では、自治体や教育委員会とも連携をとりながら、小学校・中学校・高等学校の教員が無償で活用できる教材を提供し、学校管理下における熱中症事故ゼロを目指しています。
企業・職場を対象とした取り組み
企業の安全衛生担当の方などから依頼を受けて、職場で行われる熱中症対策セミナーへの講師派遣や活動への協力、暑熱環境下にある職場での出張講座の実施などを行っています。また、中央労働災害防止協会の「熱中症対策に関する冊子」の作成にも協力し、厚生労働省や環境省から発表された熱中症対策についての内容※伝達と理解の促進に努めています。
- ※熱中症予防のために推奨する飲料水の塩分濃度は0.1~0.2%。ナトリウム量に換算すると100mlあたり40~80mg。厚生労働省「職場における熱中症の予防について」(2009年6月発表)、環境省「熱中症環境保健マニュアル」(2022年4月改訂版)
WBGT値が高い暑熱環境の下で、作業強度を下げたり通気性の良い衣服を採用したりすることが困難な作業においては、作業開始前にあらかじめ深部体温を下げ、作業中の体温上昇を抑えるプレクーリングも行われており、体表面を冷却する方法と、冷水やアイススラリー(流動性の氷状飲料)を摂取して体内から冷却する方法とがあります。必要に応じて作業開始前や休憩時間中のプレクーリングを検討しましょう。
- ※厚生労働省 令和5年「STOP ! 熱中症 クールワークキャンペーン」
自治体・学校・企業等の組織・団体を対象とした取り組み
熱中症対策アンバサダー講座の開講
熱中症の発生を防ぐためには、個々で気を付けていくことはもちろんですが、正しい知識をもって熱中症対策をおこなうことができるよう、多くの方々に呼びかけていくことも必要です。
大塚製薬では、自治体・学校・企業等の組織・団体を対象に、熱中症対策の啓発・普及活動をおこなう際に必要な専門的な知識を学んでいただくことができる「熱中症対策アンバサダー講座」を開講しています。
修了された方は「熱中症対策アンバサダー」として認定され、周囲の人々に対する声かけの輪を広げる活動等にお役立ていただいています。
活動の歴史
大塚製薬はポカリスエット発売当初からさまざまなシーンにおける「水分補給の重要性」の訴求を行ってきました。日本体育協会(現:日本スポーツ協会)「スポーツ活動における熱中症事故対策に関する研究班」の設置を機に、1992年から熱中症を知って防ぐ活動への協力が始まりました。これまでの活動内容をご紹介します。
公益財団法人 日本スポーツ協会 専務理事
森岡 裕策 氏
本会が進めてまいりました熱中症予防啓発活動も30余年が経ち、活動の意義も広く浸透してきたと感じています。しかしながらここ数年来、猛暑の夏が続くようになっており、痛ましい熱中症死亡事故が絶えないことも事実です。「熱中症」は適切な予防措置さえ講ずれば防ぐことができるものです。スポーツ基本法にも謳われているように、安全なスポーツ活動が確保されるよう、本会としても引き続き熱中症予防啓発活動を推進してゆく所存です。
活動の歴史
1992(平成4) |
|
---|---|
1993(平成5) |
|
1996(平成8) |
|
1997(平成9) |
|
1998(平成10) |
|
1999(平成11) |
|
2000(平成12) |
|
2001(平成13) |
|
2003(平成15) |
|
2004(平成16) |
|
2006(平成18) |
|
2007(平成19) |
|
2008(平成20) |
|
2010(平成22) |
|
2011(平成23) |
|
2012(平成24) |
|
2013(平成25) |
|
2014(平成26) |
|
2015(平成27) |
|
2016(平成28) |
|
2017(平成29) |
|
2018(平成30) |
|
2019(令和1) |
|
2020(令和2) |
|
2021(令和3) |
|
2022(令和4) |
|
2023(令和5) |
|
- ※日本体育協会(現:日本スポーツ協会)の活動