働きやすい環境のために
大塚製薬では多様な人材のキャリア継続のため、
育児や介護に関する制度などの仕組みを充実させているほか、
モチベーションの維持・向上のための
様々な施策や環境整備を行っています。
ビーンスターク保育園
子育てをしながら社員が安心して働ける環境づくりのため、2011年には大塚グループ発祥の地である徳島に第一号となる保育所「ビーンスターク保育園とくしま」を開園しました。2014年には大阪の中心部に「ビーンスターク保育園おおさか」を開園しています。
「ビーンスターク保育園とくしま」は、創造性を育む独自性の高い保育が好評のため増築を行い、当初100名だった定員は210名となり、国内最大級の施設となっています。
「ビーンスターク保育園とくしま」「ビーンスターク保育園おおさか」ともに、生後57日目から就学前までのグループ社員の子どもおよび孫を預けることができます。
また延長保育など急な事情にも対応できる体制を整えており、充実した育児サポートを行っています。
イクボスの取り組み
大塚製薬は、すべての社員が活躍できる場を目指し、新しい時代の理想の上司(イクボス)を育てていこうとする企業のネットワーク『イクボス企業同盟』※1に2015年に加盟、イクボス宣言を行いました。イクボスとは、「部下・組織・社会を育て、自らも仕事と仕事以外の時間で、自分育てができるボスのこと! ※2」ですが、大塚製薬では総じて「部下を育てるボス」=「イクボス」と考えています。
多様な働き方を支援するため、定期的にイクボスセミナーを実施。成長のためには、D&Iやイクボスが重要であることを経営陣から発信することにより、管理職はもちろんのこと、全社員に対し意識改革を行っています。
- ※12015年に特定非営利活動法人ファザーリング・ジャパン (代表理事:安藤哲也)が主宰
- ※2厚生労働省 イクメンプロジェクト事務局資料より
アンコンシャスバイアス研修
アンコンシャスバイアス(無意識の偏見・思い込み)への気づきや、それを意識・理解することはより一層のD&I推進のために欠かせません。
女性管理職の創出や働きやすい環境創りを目指して「ジェンダーバイアスの理解と自信創出」をテーマに若手女性向けに開催するなど、取り組みを進めています。
女性の健康啓発活動
政府が女性版骨太の方針を発表し、取り組みや目標を設定するなど、さらなる女性活躍が期待される中、女性活躍推進に欠かせないのが「女性の健康」です。大塚製薬では、当社製品の研究開発などで得られた知見を活かし、女性の活躍を目指した多岐にわたる取り組みを社内外で行っています。制度の整備が進み、女性が活躍できる場は拡大していますが、女性特有のリズムの乱れといった体調への不安から日常生活や業務に支障が出たり、昇進に前向きになれなかったりする人も少なくありません。
また、これらの問題に対して、いつ、どのように対処すればよいかわからず、体調の変化があっても一人で悩みを抱えているケースもあります。
その要因のひとつに、女性自身が女性特有の身体の周期や健康問題について正しい知識を持っていないことがあげられます。大塚製薬では、女性が生き生きと活躍するためには、ライフステージごとの心身の変化を知り、自分に合った対処法の選択肢を増やすことが重要だと考えており、女性の身体と健康についての正しい情報を届けるため、企業・団体・自治体向けにセミナーを開催するなど、全国で「女性の健康」に関する情報提供を行っています。
また社内においても、女性のみならず男性社員やその家族も対象とした「女性の健康セミナー」を実施しており、知る機会を提供しています。さらに、「セルフケア休暇」制度の導入に加え、婦人科医師とも産業医契約をしており、社員自身とその家族について相談することができるなど、働きやすい環境を整えています。
これら多岐にわたる女性の健康に関する取り組みが評価され、2023年には公益社団法人消費者関連専門家会議(ACAP)が主催する「第8回ACAP消費者志向活動表彰」において「消費者志向活動章」を受賞しました。
介護や治療との両立
近年、高齢者人口の増加とともに介護認定者も増えています。介護は期間等の先が読めないことも多いことから、仕事との両立が困難になると考えられています。そのため、介護や治療に直面した時に離職せず仕事と両立できるよう制度を充実させています。
たとえば介護勤務については、取得期間を介護事由がなくなるまでとし期限を設けていません。
また、情報提供の場としての「介護」や「治療」との両立をテーマにしたセミナーを定期的に開催しているほか、介護情報サービス会社と提携しており、社員がいつでも情報にアクセスし、介護サービスの問い合わせやケアマネジャーの紹介等を受けることができます。治療の場合においても、時短勤務や勤務時間の変更が可能です。
仕事と介護の両立を目指し6カ月の介護休職を取得
介護相談窓口等を活用し、情報収集
経験してわかったさまざまな確認ポイント
介護勤務制度を活用し約5年の自宅介護