多様な人材の活躍

大塚製薬では、多様な価値観を尊重するとともに、社員一人ひとりがそれぞれの個性を発揮し、だれもが活躍できる場を目指しています。

女性の活躍推進

In support of WOMEN'S EMPOWERMENT PRINCIPLES Established by UN Women and the UN Global Compact Office

大塚製薬では、長年ダイバーシティ推進プロジェクトが進める、結婚・育児に関する情報共有の場「Otsuka Women's Workshop」や、会社をより良くするための課題抽出とその解決策を議論する組織横断の自主勉強会「WING」などを通して働きやすい環境を追求してきました。2017年には、大塚グループとして女性の活躍推進に自主的に取り組む企業の行動原則である「女性のエンパワーメント原則(WEPs:Women’s Empowerment Principles)に署名し、女性の活躍を推進しています。2022年には女性取締役が2名となり、女性役員比率 は12.5%(執行役員含む女性役員比率:11.1%※1)となりました。
様々な取り組みの実施により、女性活躍推進法に基づく優良企業として「えるぼし認定」3つ星、子育てサポート企業としての認定「くるみん」を厚生労働省から受けています。

  1. ※12023年3月10日現在

男性の育児参加促進

近年では、男性社員からの家事・育児に取り組みたいというニーズも大きくなっています。管理職に対して、新しいマネジメントの必要性やダイバーシティの重要性を「イクボス企業同盟」への参画や「イクボスセミナー」の実施により共有・意識改革を行っています。さらに男性の育児休業取得に関する数値目標を設定するとともに、ロールモデルとなる男性社員の事例を広く紹介するほか、相談窓口を設置したりすることで家事・育児に参画しやすい雰囲気を醸成しています。その結果、2016年に3.7%だった男性の育児休業取得率は2020年には70%を越え、2022年は100%※2(平均取得日数19日)となりました。

  1. ※21年間(1月1日~12月31日)に育休を取得した男性社員数/ 同一期間に配偶者が出産した社員数
インタビュー
メディカル・アフェアーズ部

5カ月の育児休業を取得。ワンオペで奮闘した経験は財産。

インタビュー
医薬品事業部 医薬情報担当者(MR)

6カ月の育児休業を取得。妻にしかできないことを少しでも減らしたい。

インタビュー
生産本部 エンジニアリング部

初めての子育てを妻とともに。3カ月の育児休業を取得。

ノーマライゼーション

大塚製薬では、障がいのある従業員一人ひとりが、その能力や適性を生かせる職場づくりに取り組んでいます。

インタビュー
人事部

違うことが当たり前。個々が活躍できる環境の実現。

また、障がい者就業の機会創出を図るとともに、障がいのある方が能力を十分に発揮し活躍する場を提供すべく、特例子会社として2011年10月に「はーとふる川内株式会社」を徳島市に設立しました。現在では、名刺等の印刷事業、ホームページ作成等のIT事業、オフィスサポート事業、生産サポート事業、そしてハウストマトの栽培を手掛けるアグリ事業を展開しています。
2016年には、永年にわたり職業人として活躍している障がいのある方の功績をたたえる「チャレンジドとくしま賞」を社員が受賞しました。2020年には、障がい者雇用の促進および雇用の安定に関する取り組みの実施状況などが評価され、「もにす認定」の第1号事業主として厚生労働省から認定されています。

はーとふる川内株式会社 アグリ事業

はーとふる川内の障がい者雇用農園「まごころファーム コスモス」は、2017年に徳島県「安2GAP認証(優秀認定)」(安全・安心な徳島県産農産物の提供のために徳島県が農産物の生産・品質管理体制(農場)を検査し認定する制度)を取得。また、2018年には中国四国農政局「ディスカバー農村漁村の宝」(農山漁村の有するポテンシャルを引き出すことにより地域の活性化に取り組む優良事例)への選出など、アグリ事業への取り組みに高い評価を得ています。

LGBTQ+

創業当時から人を大切にするという方針のもと、すべての事業活動は人権尊重を前提に成り立っているものでなければならないと考えています。会社としての人権に関する姿勢を「大塚グループ・グローバル行動規準」、「大塚製薬行動憲章」および、「大塚製薬コンプライアンス・プログラム」で表明しており様々な性的指向・性自認の社員も働きやすい環境の整備を進めています。
全社員向けLGBTQ研修やe-learningの実施など定期的な情報発信による社内風土および意識向上、管理職・経営者向け、人事担当者・面接官向けの研修の実施、複数相談窓口の設置、社内設備の充実を図っているほか、公的書類がある場合には同性パートナーも配偶者と認め、配偶者に適用される社内制度が同性パートナーにも適用する人事制度を導入しています。
様々な取り組みにより、LGBTQ+の取り組みを評価する「PRIDE指標2023」(主催:work with Pride)において「シルバー」に認定されました。

シニア

60歳の定年を迎える社員への手厚いサポートを準備しています。定年以後も継続して働ける職場環境を提供するとともに、ライフプランセミナー※3などその年齢に応じた情報提供を実施しています。再雇用制度※4を用いた社員は、豊富な経験を活かし、適する部署で活躍しています。

  1. ※3ライフプランセミナー:57歳到達社員に今後のキャリアやライフプランについて考える機会を提供するセミナー
  2. ※4再雇用制度:最長65歳到達日の属する月の末日まで

グローバル

大塚製薬では“世界の人々の健康に貢献する”という企業理念のもと、グローバルに事業展開しています。そのためには多様な人材の活躍が不可欠であり、現在もさまざまな国籍やバックグラウンドを持つ社員が働いています。
海外の事業所では、各地域の文化や慣習に根差した事業活動を行っています。海外事業所における日本人の駐在員は非常に少なく、ローカル人材が活躍しており、経営においても現地化し、そこで働く人たちが権限をもって活動することで事業の成長を実現しています。
また、より良い職場環境のための取り組みも進めており、米国子会社大塚アメリカファーマシューティカル(OAPI)と大塚ファーマシューティカルD&C(OPDC)は2022年、職場文化・社会意識調査の世界機関Great Place to Work®※5から3年連続「働きがいのある会社」として認定されました。従業員の9割が働くのに最適な会社であると回答しており、働きやすい環境を整えています。

  1. ※5「働きがい」に関する調査・分析を行い、一定の水準に達していると認められた会社や組織を認定する活動を世界約60カ国で実施している専門機関です。